トランプ関税と家族類型

トランプ政権が、「Reciprocal Tariffs Charged to the U.S.」と呼ぶものが、貿易赤字÷輸入だと聞き、2024年データで確認してみました。

ドイツとアイルランドは、EUの39%を入れているので一致しませんが、ほぼ同じですね。U.S. Discounted Reciprocal Tariffsは、この半額です。アメリカはノーベル経済学賞を最も受賞している国ですが、経済政策が世界一というわけではありません。

家族類型でみると、モノを数えている貿易収支で直系家族が優位にあるのは明らかです。中国も省別にみれば、広東省などの華南が多く、直系家族的な地域です。ベトナムも想像ですが、直系家族的な華僑や、日韓などの企業ががものづくりを主導しているのではないでしょうか。

ものづくりは工場建てたらできるものではなく、何代にもわたって技術を継承し、職人/エンジニアが尊敬される文化がないと競争力を持たないのだと思います。

この表をみると、第二次世界大戦の構図と似ていることに気づくでしょう。当時台頭していた直系家族（日独）を絶対核家族（米英）が抑えにいきました。戦争に勝ったにもかかわらず、家族類型による対立が80年後も続いているのは興味深いところです。

絶対核家族の優位は、金融、法務、ITなどにあるはずですが、そこで得た富を分配することに失敗しました。製造業を再建して中産階級を厚くするというのは、わかります。しかし、関税だけで復活するとは思えません。

子どもがすぐに親元を離れ、個性を重視する絶対核家族が、直系家族がどれほど子どもの教育に投資するか理解するのは難しいと思います。