資源インフレ
柴田 明夫 日経 2006/4
丸紅経済研究所所長が、現在の物価上昇について分析した本です。原油をはじめとする商品市況が急騰していますが、その背景について勉強になりました。
商品市況以外のことにもコメントしていますので、若干、焦点がボヤけるところもありましたが、資源関連のデータは、参考になりました。
たとえば、原油相場は、１バレル７０ドル台にまで上昇していますが、P.31には、「原油実質価格指数の推移」というチャートが掲載されています。
原油は名目価格では高いものの、実質価格で見れば１９７９年の石油ショック時と比べてまだ安い
言われてみれば、その通りですね。
こうした価格高騰の背景には、BRICsの経済発展があります。
０３年末の人口はブラジルが１.８億人、ロシア１.４億人、インド１０.７億人、そして中国が１２.９億人で、合計２７億人となり、世界人口の４２％を占めることになる(P.108)。
さらに、P.69では、マルサスの人口論に触れています。
面白いのは、中国は、人口当たりの資源消費で見れば、まだ「資源小国」だということです。
２００５年の粗鋼生産量予想３億４千万トンは、日本と米国、ロシアの３国を合計した規模で文句なく世界最大である。ただ、この生産量を１３億人で割ると、一人当たりの粗鋼生産量は約２６０キロと日本や韓国、台湾などの２分の１から３分の１のレベル(中略)中国の１人あたり粗鋼生産量が日本並みの６００キロ程度になったとしたら、それだけで同国の粗鋼生産量は８億トン近くに達してしまい、世界の粗鋼生産のほとんどを中国が占めるという姿になる。(P.71)
というわけで、中国だけを見ても影響は甚大です。
今後の見通しについては、長期の商品価格高止まりを予測しています。たとえば、中国は、次のような事情があるのだそうです。
中国にとって、毎年１２００万人前後の新規雇用を吸収するために、この経済成長９％というのはとても重要な数字である。ちなみに、これは毎年８００万人を超える人口増と、農村から工業ぶもんへの労働力シフトをあわせた数字である。一般に中国では、１％成長すれば、新たに約１２０万人の雇用を創出することができると言われる。したがって、９％であれば、１０８０万人前後の新規雇用を吸収でき、社会の安定につながる。
最近、川上の価格上昇が、一部の一般消費材にまで波及してきました。思えば、人類は、人口増加に資源開発が追いつかず、戦争してきた歴史があるわけで、資源の問題と人口動向については、引き続き注視していこうと思います。
では(^^)/^