世界同時株安の資産運用術

文藝春秋 2008年 05月

に山崎元さんが、表記のレポートを寄稿していました。株、土地、ドルは下がるし、商品とユーロは高すぎて買えないしと、シロウト的に困った状況の中、非常に明快な指針を示してくれています。運用心得５カ条は、以下の通り。

1. わからないものは買うな。自信を持って見送れ
2. 金融機関の窓口を頼るな
3. 最大限の損失を想定してから投資せよ
4. 自分の買値にこだわるな
5. 手数料、中抜きには徹底的にこだわれ

とどこかで聞いたようなことではあるのですが、混迷期にこそ、基本動作を確認すべきなんですね。というわけで、久々に世界経済チェック(表）。
※データは古いものがあり、正確ではありません。

まず、アメリカを見ると、財政政策、金融政策もユルユルですね。実質金利がマイナスになっており、最近のドル下落もむべなるかなと。
次に、日本を見ると、日銀は何もしていないにもかかわらず、物価が上がってきたので、実質金利がマイナス。財政政策も、引き締めに転じるような状況でなく、円が反転する状況でもありません。
一方、ユーロ圏はというと、実質金利はプラスであり、インフレ警戒型で引き締めモード。財政政策も、引き締め基調ということで、ユーロ高の構図は、変わってません。
長短金利のギャップをみると。ユーロ圏がゼロで、日、米の順で広がってますね。アメリカの景気後退を織り込んでいるのであれば、アメリカのイールド・カーブがフラットになってもいいのでしょうが、インフレ懸念が強いとみるべきでしょうか。この転については、週刊 ダイヤモンド(2008/4/19) p.80 で　ジム・ロジャーズ氏がコメントしていました。

なにより暗い気持ちにさせるのは、インフレがかくも蔓延しているというのに、FRBがだらだらと金融緩和を続けていることだ。（中略）

悔やまれるのは、なぜ景気後退をもっと早く起こさせることができなかったということだ。景気後退には経済システムを正常化させる機能がある。それを恐れ、金融緩和で絆創膏を貼ってきたFRBには怒りすら感じる。

逆にユーロ圏は、教科書的には景気後退？なのでしょうが、むしろ、次のステップは短期金利利下げだが、将来のインフレは抑制できると見られているのではないでしょうか。

商品相場は、当分収まりそうもないですね。これも基本動作で歴史を振り返れば、73年の石油ショックは、1バレル当たり3ドルから一挙に12ドル台へと4倍となりました。74年のGDP成長率はマイナス1.2％（実質）となり、72～77年までの5年間で全国ベースの消費者物価は82％も上昇しました。

最近の石油は上昇したといっても、年間の上昇率は、２００６年で５０％程度であり、当時の比ではありません。２００ドルに備えて考えないといけないですね。

ということで、為替については、基本的な状況は変わっておらず、これが変化する前に、為替レベルだけで買うのはリスクが高い。商品市況はあがるでしょうけど、シロウトが手を出せないレベルにある。なので、インフレに強い投資商品を研究することになると思います。株ですかね。７３年の石油ショックの時に、どういうポートフォリオにしておけばよかったか。検証してみようと思います。

では。