後発薬業界が揺れています。日医工が債務超過に陥ったり、廣貫堂が業務停止になるなど、連日ニュースになっています。
日本政府の後発薬シフトが曲がり角に差し掛かっているのでしょう。久々に世界の製薬業界のチャートを作ってみました。横軸が売上高。縦軸が売上高当期純利益率。バブルの大きさが当期純利益です。
ここで生き残るには、Aのメガファーマになって、研究開発費を確保し、新薬を作る。あるいはBのバイオテクノロジーなどの新技術で、ベンチャー的に新薬を当てるのでしょう。どちらにも入らない企業は、なにか工夫をすることになると思います。
Cは、売上はそこそこで低収益率のゾーン。世界最大の後発薬メーカーのテバがここですから、他の後発薬メーカーの経営が厳しいのがわかります。しかし、次の突破口はここからではないでしょうか。サプライチェーンの効率化を極める企業があっておかしくないです。
澤井社長が主張するように、後発薬の値下げで乗り切れるほど、高齢化は甘くありません。コロナ対策では、高齢者が政治的な力を持っていることもわかりました。オランダの医師のように、患者に薬を出さずに様子をみるようになれば、解決するのですが、たぶん無理でしょう。
新薬開発と対局の安い薬をいかに、効率的に患者に届けるか。グループ内に、製薬、流通、病院、システム会社を持ち、3Dプリンターのように後発薬を使う会社が出てきてもおかしくありません。政府の認可が下りないのは承知の上でもう少し話しをすると、廣貫堂のような専門会社でも国の指導通りに製薬をしないのであれば、病院が薬剤師が、一つづつ成分を確認したほうが、安全ということもありうるのではないでしょうか。
後発薬のDELLとなってBuild to Order する企業は出てこないですかね。
では。