メダル獲得数の表を見ていて、国の数が、参加国数(207)よりだいぶ少ないと思いました。86/207 = 42%。6割の国はメダルなしで帰国しています。金メダルに限れば、63カ国（30%)に過ぎません。
人口とメダル数の図はこちら。
人口が14億人いる中国は、88個のメダルを獲得しましたが、同じような人口のインドは7個でした。アメリカは、人口あたりでみても中国よりもメダルが多いですね。人口とメダル数にはあまり相関関係がなさそうです。
人口100万人あたりのメダル獲得数は下図のとおり。
最も多いのは、サンマリノの13.76。人口22万人に対し、3個のメダルなので、100万人あたりでは13.76個となります。
2位もグレナダの8.85個と小国が続きますが、3位はニュージランドの3.93個。これは素晴らしいのではないでしょうか。オランダも2.07個で8位です。
日本は0.46個で41位。アメリカは0.34個、中国は0.06個でしかありません。そもそも国ごとに見るのは公平ではないわけで、全然、体重（階級）が違うのにハンデ無しで戦っているようなものなのでしょう。
GDPとの相関図は以下の通り。
決定係数は0.6911と思ったより高いですね。アメリカの113個、中国の88個というのも、経済力の割には少ないのかもと。
逆にロシアの71個は目立ちますね。ドルベースのGDPが過小評価されているのか、スポーツに力を入れすぎているのか…。日本の58個に比べると英国の65個というのもなかなかなものですね。
ちなみに、一人あたりGDPとの対比。
こちらは、無相関のようです。スイスは86千ドルですが、メダルは13個。アイルランドは84千ドルですがメダル4個でした。中国とロシアの一人あたりGDPが10千ドルで並んでいるのも感慨深いですが、メダルは図抜けてますね。
というわけで、オリンピック参加国を俯瞰すれば、大きな格差があるわけで、もしも、IOCが所得再分配をしているのであれば、スポーツにとって意味があるのではないでしょうか。バッハ会長の銀ブラを咎めるのもいいですが、IOCが世界のスポーツ振興に貢献しているかの分析をお願いしたいところです。
高校野球との比較もしてほしいですね。県民総所得の小さい県が優勝できてなかったりしてないでしょうか。気温が40度になろうかという時に開催する是非もあるでしょうが、放映権による収入を経済規模の小さい県に再分配して、初めて優勝校を出す県が増えるなら、高野連会長が御堂筋散歩するぐらいは、見逃しても良いと思います。
