日経通貨インデックス 2005=100

２００７年夏を分岐点とみていくつかチェックです。

1. ドルも円も２００７年より前から低下していた
2. 円の反転とユーロの上昇は、同じ時期に起こっていた。
3. ドルは、オバマの当選が見えてきたころ（０８年夏）あたりから反転している。
   現在は、ブッシュ１期目の水準に戻っています。世間的には、ドル大暴落とか言われていますが、少なくとも、この１年の動きは違いますね。
   円が一段高になったのは、このドルの戻しと同じ流れのように見えます。
4. ユーロは調整したものの、２００５年以降の上昇トレンドは終わっていない。

普段私たちが目にしている。ドル円、ユーロ円相場は、基本的に先進国間の通貨交換レートです。ニュースを見ていると、欧米の時代が終わり、ものづくりの円が復活したようにみえます。しかし、多国間のウェイトを入れた通貨インデックスを見ると、多少強引ですが、こんな姿が創造できます。
低金利＆好景気でリスク感覚の鈍った日米は、発展途上国に投資した（ドルと円の低下）。急にパーティーが終わって、いきなりお金を引き上げた（ドルと円の高騰）。
ユーロ圏も、同様にリスク感度が低下したが、発展途上国への投資は、ユーロ圏を広げることで、自通貨建てで行うことが多かった。

2007年　スロベニア
2008年 キプロスとマルタ　が加盟

結局、先進国に振り回される発展途上国という、昔見た絵が浮かびました。

では。

安達誠司　東洋経済　2007/3

週刊東洋経済の2007年決定版「経済・経営書ベスト100」の９位。２００７年１月時点で、金融政策と円レートについて分析した本。当時は１２０円でしたが、その後、07/6に１２４円をつけた後に、08/3に９６円をつけたことで、本書で指摘してきされている問題が、経済にどのような影響を与えて行ったか振り返ることができます（$\JPY Chart)。

金融機関で働くエコノミストらしく、豊富なチャートで為替レートを説明してくれており、私のように第一線を離れたものにも、わかりやすい内容になっています。

ドル円相場が、他通貨に比べて、当局の意志に左右されやすいのは、さまざまなところで指摘されてきました。著者の主張は、こちら。

問題の本質は、アメリカ側の対日政策のスタンスにあるのではなく、むしろ、日本側の政策担当者のスタンスにあるというのが、筆者の「仮説」である。その中でもとくに、日本の政策担当者のスタンスの背後にある「強い円」イデオロギーが最大の問題ではないかと考えている。p.201

実際に、図2-2　国内企業物価ベースの1980年基準購買力平価（p.74）などを見ると、円ドルレートが、購買力価＋１１％のレベル（１２５円）に抑えられているのがわかります。先日、ご紹介したルービン長官が強いドル政策を採っていた９０年代半ばですら、それは変わらなかった。2003年以降のデフレ解消局面での大規模なドル買い介入と量的緩和でも、それが当局の政策転換を示したものではなかったことが、データで示されています。
1937年のアメリカと日本の比較も興味深いですね。デフレの認識が容易でないのが、よくわかります。最近では、そのアメリカ自身が歴史に学ばなければならなくなりつつありますが。

先日の急速な円高で、為替リスクを再認識した企業も多いはずで、そうした企業の財務担当の方には、うってつけな教科書だと思います。

では。